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メタファーで表現すること

a0003694_2363126.jpg村上春樹氏が、「1Q84」 を執筆した経緯について、ロイターのインタビューにこう応えている。

「ポスト冷戦の世界というもののあり方を僕らは書いていかないといけないと思う。でもそれは、どれだけリアルに描いても書ききれないものだ。ではどういう風に書くかというと、メタファーで書くしかない」


まさしく、私が広告の仕事に携わっていた1Q80年代、つまりバブル経済さなかのTVコマーシャルの世界では、メッセージをコピーや映像で表現する場合、リアルな世界を描くのではなく、メタファーで表現することに注力していた。

この時代の広告主は、制作者である我々に対して、商品やサービスが直接売れることよりも、主に社会での「話題性」を望んでいた。つまり、伝える相手を「消費者」としてではなく、視聴者として見ていたように思う。

制作者である我々も、クリエイティブなどという言葉を隠れ蓑に、金に飽かせて贅沢なTVコマーシャルを次々と製作したものである。そして各々が自己満足に陥っていたような気がする。そのほうが、サブスクライバーに対してのインプレッションを持続させるものだと信じられていた良き(?)時代でもあったのだ。

そんな「総阿波踊り状態」に疑問を持ち始めた私は、社長に移動を直訴し1990年の暮れに念願のニューヨーク支社に赴任した。

マンハッタンでは、生活しているだけで米国マーケティングのダイナミズムに触れることができたし、同時に、日本の広告ビジネスを俯瞰で見比べることもできた。そんなとき、上澄みすくいの手法に終始している日本の広告文化の愚かさを痛感し、この世界から足を洗おうと決めた。

視点を変えるということは価値観すら変わるものだと分かった。
日本のバブル経済が終焉を迎えたのを、景気回復し始めていたニューヨークから眺めながら、自分自身がパラダイムシフトしていることを実感した。


そしていま、この1Q84を読み終えて村上氏もパラダイムシフトしつづけているのだなあと思った。
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by clairvoyant1000 | 2010-01-01 16:43 | 0)その他

#123:怪しい消費者庁

fake3.jpg「消費者庁」というありがたそうな省庁の創設準備が進められている。政府の発表によれば、『各省庁による縦割りの消費者行政を一元化する』という。

その旗揚げの際、企業過失による被害者遺族を官邸に招き、フクダ首相に「ぜひ消費者庁を」と涙で訴えてもらうという、あざとい演出も行っていた。ご遺族にとってみれば意図しないところで政治利用されて好い面の皮である。

この看板、いずれ「偽装表示」であることが判明し、「やるやる詐欺」に終わり、話題としての「消費期限」が過ぎればすぐに忘れ去られるだろう。それだけ国民は現政権に期待していないのだ。

フクダ首相は、『消費者に身近な法律は既存の省庁から消費者庁に移す』などと明言しているが、業界寄りの各省庁が既得権益を手放す訳がない。おそらくホチキス官庁(省庁を束ねる事務作業しかしない)のようなものができるはずだ。

私は消費者庁を、さしずめ消費税率アップの免罪符としての位置づけ程度と見ている。さらに官僚は、消費者保護などいうもっともらしい仕組みをつくり、その監視機構によって影響力を維持し天下り先を確保するつもりだろう。

消費者行政推進会議のメンバーである松本恒雄氏は、『従来の日本の行政は発展途上国型だった』とインタビューで語っていたが、そんなこと今さら言われなくても分かっている。日本の政策は、低成長時代に入っても戦後とおなじ経済至上主義のまま、常に消費者の立場よりも企業の論理を代弁してきた。しかし、もはやサプライ・サイドではなく消費者サイドを重視した経済政策にシフトしなければ成長は見込めないということだろう。

いま必要なのは、意味のない"省庁的"な看板ではなく、その中に巣食うエリートバカ官僚の時代遅れの頭を転換させることだ。

関連:消費者基本法3周年 フェアな関係とは
資料:国民生活センターの今後を考える(日弁連シンポジウム)
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by clairvoyant1000 | 2008-06-17 08:29 | 0)その他

#113:アクロニムのこと

アクロニム(acronym)は、米国の文化である。

「頭字語」とも呼ばれるこの省略法は、単語から構成される語の頭文字を繋げて作られたものだ。その歴史は古く、OK(Okay)や、NG(No Good)は既に1838年に使われていたそうだ。時刻のA.M.(Ante Meridiem)、P.M.(Post Meridiem)を表すに場合は、数字の後に付けるのが正しい。※アーミータイムに付けるのはバカ。

B.C.(Before Christ)は「紀元前」であり、世界で最も広く使われている西暦のA.D.(Anno Domini ="In the year of our Lord")は、「主イエス・キリストの年」という意味で、今年はキリストが来てから2008年ということ。

近年では、製品名や組織名をつくる際に、あらかじめ理想的なアクロニムを作ってから構成単語をこじつける例も見うけられ、これに順じたドメインネームは既に殆ど取得されているようだ。

■ 日本で使われている気の利いたアクロニム
AMEDAS(Automatic Meteorological Data Acquisition System)
DOCOMO(Do Communications over the Mobile network)
MOTHERS(Market of The High-growth and Emerging Stock)
SUICA(Super Urban Intelligent Card)
ICOCA(I.C. Operating Card)

米国に移り住んだ当初は意味不明のアクロニムに悩まされたが、最初に覚えたのはパーティの招待状に必ず書かれているR.S.V.P.だ。これは、フランス語のRépondez s'il vous plaît = please replyの略で、「ご返事願います」の意味。
tgifridays.jpgTGIF(Thank Goodness It's Friday's.)は、「やった! 金曜日だ」と、1週間の仕事から解放された喜びを表す言葉で、カジュアル・レストランの店名にも使われている。

ASAP(as soon as possible)は既に日本でも馴染みがあると思うが、以下はどうだろうか?
書類の記入欄に書かれているDOB(Date of Birth)は、「生年月日」のこと。中古車販売の広告欄でよく使われるONO(or near offer)は、「またはそれに近い値段」。不動産広告では、BDRM(bedroom)、BTH(bathroom)、KIT(kitchen)がよく用いられる。

■ 状態を表すもの
NEET(Not in Employment Education or Training)「労働せず、教育を受けておらず、職業訓練もしていない者」
SINBAD(Single Income No Boyfriend And Desperate)「ひとり稼ぎでボーイフレンドがいない、やけくそな女」
今となっては懐かしいDINKS(Double Income No Kids)は、「共働きで子供がおらず、高収入・高消費型のライフスタイルを持つ夫婦」
LOHAS(Lifestyles Of Health And Sustainability)「健康的で持続可能な生活様式」

■ 飛行機の遅延に不満を持つ利用者にとっては…
DELTA(Doesn't Ever Leave the Airport)「まともに空港を離陸したことがない」
NWA(Never We Arrive)「けして到着することがない」
ALITALIA(Always Late In Takeoff, Always Late In Arrival)「つねに離陸では遅れ、着陸も遅れる」

アクロニムが急激に普及したのは電報時代(1844年)からと想像する。電報料金を節約するためには、文字数を極力削った文章で意志を伝えることが必要だったからだ。その結果、省略形のスタンダードができあがり定着していったのだろう。この伝統は、テレックス時代を経て現在のチャットやPDA(Personal Digital Assistant)によるeメールでの省略文に受け継がれている。

個人レベルで使わないまでも、世界であたりまえのように使われている意味不明のアルファベットの羅列を見たら、そのアクロニムの意味を調べてみる価値はあると思う。

アクロニム・ファインダー
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by clairvoyant1000 | 2008-03-04 09:05 | 0)その他

自爆した辞任党首

a0003694_2259164.jpgさずが辞任党、呆れた総理大臣である。
自ら辞めることで局面を打開できると本当に思っているのだろうか?
辞任することで、「テロ特別措置法」が延長されると思っているとすれば、もはや呆れるしかない。見当違いのお坊ちゃんだ。

国会を拒否して「自爆テロ」を演じたとすれば、6年目のジョークと言えるかもしれない。

安倍ちゃんや辞任党は、
ブッシュの言葉である『テロとの戦い』を題目のように唱えているが、
日本はテロと戦ってはいないし、戦えるほど自立した国ではない。

例を挙げよう。
アルカイダに身代金を渡して人質である国民を奪還した韓国を見ればわかる。
おそらく日本とて、同じ状況になれば世論は国民の命を優先し、テロに屈するだろう。

良し悪しは別にして、日本とはそういう国である。
そんな国民性だから、自衛隊を「戦地」には派兵せず、
安全なインド洋での給油という「貢献」を選択せざるを得ない。

その日本の立場は分かる。
そして、与党も野党もこの論議を今のところタブー視している。

他の米国との同盟国のように、戦地で自国民の軍隊が命を落とそうものなら、
日本国民は黙っていないだろうし、それは米国としても望むところではない。

6年前の9-11の世論の空気を私は知っている。
あの時、『7割が市民が犠牲になっても報復するべきだ』という米国、
『進んで殉教者になる』というイスラム過激派。

いまの日本にはこのような覚悟はない。
しかもいま、米国民の7割がイラクからの米軍撤退を求めている。
米国首脳とて、日本による給油が『テロとの戦い』とは見ていない。
海洋における、単なる「ガス・ステーション」だ。

そんな状況の空気を読めない日本国。
『世界の片隅でテロとの戦いを叫ぶ』とは、
見当違いの平和ボケの国である。

 

首相に相応しい人物が見当たらないから、
ワンポイント・リリーフで「コイズミ再登板」という風潮になるかもしれない。
空気の読めないバカな国民はそれを希望するだろう。

トリックスターは確かに面白い。
TVタレントと同じレベルで政治家を選ぶのもよいだろう。

しかし、彼は100%あり得ない。
壊すことは得意だったかも知れないが、
かれに作ることはできない。
彼自身、それをよく知っているはずだ。
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by clairvoyant1000 | 2007-09-12 21:49 | 0)その他

がんばれ!安倍辞任党

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a0003694_15375218.jpg安倍ちゃん
あんまり哀れだから
ポスター作って
応援してあげるよ。

www.jinin.jp も空いてます。
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by clairvoyant1000 | 2007-09-05 15:37 | 0)その他

規制じゃなく「規正」だった

政治資金規正法」(せいじしきんきせいほう)というザル法があるのはご存知のことと思う。赤城農水大臣の不明朗な事務所費の対応には癖々したが、あの真っ最中に与党が強行採決した政治資金規正法の改正案がグレーの部分を白日の元にさらすとは、全ての国民が思っていないはず。

さて、注意して見るとこの法律は、「規制」ではなく「規正」だというのが分かる。

【規正】
規則にあわせて、悪い点・不都合な点を正しく直すこと。乱れた道徳を規正する。

【規制】
行動を制限する、自主規制。規則を定めて制限すること。法律をもって行動を規制する。

つまりこの法律は、(政治家の行動を制限するわけにはいかないので?)コトが発覚した際に、不都合な点を正す法律ということなのだ。道義的には世間からの厳しい眼にさらされることはあっても、厳しい罰則がないために不正部分を正せばそれで万事OKというものだ。

政治家がよく『法律に則って云々』と答弁するのはこのことであり、官僚が政治家の美味しい部分をこのように温存させることで彼らを上手に操っているという構図が良く見える。

この法律をいくら改正しても、一般常識として通用するまでには100年はかかるだろう。
さすが「官尊民卑」の国である。

ザル法(政治資金規規正法)の詳細
1948年に制定され、政治家や政治団体が取り扱う政治資金について規定した日本の法律。政治団体に対して設立の届出と政治資金収支報告書の提出義務を課して政治資金の流れを明らかにするするとともに、政治活動に関する寄附(政治献金)や政治資金パーティーの制限、株式などによる投機的運用の禁止など政治資金の取り扱いを直接的に規制し、違反した場合には罰則なども課せられる。 なお、報道などでは政治活動に関する寄附のことを政治献金と呼ぶことがあるが、これは法律に定められている用語ではない。また、寄附だけでなく政治資金パーティーのパーティー券の購入をあわせて政治献金と言い表す場合もある。

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by clairvoyant1000 | 2007-08-31 21:00 | 0)その他

時事川柳

馬耳東風の首相へ

再チャレンジ

できる首相が

うらやましい

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by clairvoyant1000 | 2007-08-30 10:31 | 0)その他

クリスタル氏死去に思う

a0003694_1181390.jpgH・クリスタル氏が死去したという。青春の70年代。ブロンディ、トーキング・ヘッズなどの有名バンドを輩出したCBGBのオーナーだった。(2年前に閉鎖)

ビレッジのBOTTOM LINEのときもそうだが、10年単位のリースの更新料がべらぼうに高いものだから、クラブ側は賃料を払えず所有側が契約更新を拒むという構図だ。

こうなるとマンハッタンで残れるクラブは、商売上手のBLUENOTEやBIRDLANDくらいになってしまうだろう。薄汚れてイイ感じだったバワリー界隈も、観光旅行者向けの小奇麗なブティックやカフェが進出してきて個性のない地区になりそうだ。
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by clairvoyant1000 | 2007-08-29 10:37 | 0)その他

消滅する公明党

a0003694_23442067.jpg「人心一新」と言っておきながら、冬柴国交相留任というふざけた人事報道(MSN毎日)もあるようだ。

月曜日の内閣改造で、こんな「お決まり人事」が行われれば、安倍政権は完全に終わるだろう。どうせ泥舟内閣なのだから、いっそのこと大臣全員を公明党議員にでもすればよい。

世間では、自民党に対する逆風をうけ、公明党が足を引っ張られたという認識があるようだが、果たしてそうだろうか?

今回の参院選で公明党が約85万票(前回比)減らしたのは、公明党に投じるのをやめた創価学会信者以外の無党派層の正常な判断による結果だと私は思う。「自公馴れ合い政権」で日本は成り立たないと。

公明党議員は、今回の選挙結果を真摯に受け止めなければならないはずだが、現実を認めることは創価学会のアイデンティティを否定することだけに、責任を自民党になすり付けるばかりである。

まさに法華経原理主義らしい態度ではないか?

いったい、この8年の連立政権はなんだったのだろう。
潰れかけていた自民党は、トリックスター(小泉)によるパフォーマンスと公明党との連立によってなんとか政権を延命させてきた。

公明党は、自民党に寄生し「テコの原理」でその力を何倍にも利用して支持母体の創価学会を社会的に正当化させようとしてきた。ろくでもない法案ばかり強行採決する自民党のチェック機能すら果せず、国民不在の国会運営を増長させてきただけである。

自公両党の議席減で参院の半数を割った以上、もはや互いに連立の意味は半減した。
にもかかわらず、公明党が連立維持にこだわるのは、与党であり続けることが自己目的化しているからだろう。

創価学会の本来の教義は、人のため平和のため、ひいては自分自身のためという趣旨だったはずが、いつのまにか池田大作のために活動することが教義になってしまっているのと同じだ。

日本国憲法20条1項には、「いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない」と明記されている。

創価学会は宗教法人として無税の恩典を受けている。
公明党は創価学会と表裏一体の組織であり、国民政党ではない。
創価学会の存在と利権を守る政治組織であるにもかかわらず「政党助成金」を受け取っている。
まさに、日本をむさぼり喰うカルト集団である。

その党執行部の1人が「次の衆院選をしくじれば、公明党は消滅する」といったそうだが、あなたの予想は正しいと言ってあげたい。

そしてそれは必ず実現する。
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by clairvoyant1000 | 2007-08-25 10:44 | 0)その他

行き先

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by clairvoyant1000 | 2007-08-10 00:48 | 0)その他